士業がすべきSEO対策とは？キーワードの選び方や、上位表示のコツを解説

SEO対策は、士業がホームページで集客する時に、とても重要なアクセスアップ対策になります。

ここでは、士業がどのようなSEO対策をすべきなのか？について、初心者の方でも分かりやすいように解説します。

15年のSEOノウハウを、15分で解説

以下の動画で、SEO対策について簡潔に解説しておりますので、ぜひご覧ください。

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SEO対策とは？

まずはじめに、「SEO（検索エンジン最適化）とは何なのか？」について説明します。
SEOというのは、検索順位を上昇させるためのテクニックのことを指します。

お客様は、「検索」をして、先生のホームページにやってきます。
「検索」すると、「検索結果」の画面が表示され、そこには検索１位から順番に、２位、３位、という形でホームページが縦に並んでいます。

例えば、「会社設立　代行」で検索すると、この様な検索結果が表示されます。

上から検索１位、２位、３位…と続いていきます。

この順位（検索順位）は、「ホームページの人気順」で決まっているのではなく、「事務所の売上げ順」で決まっているわけでもなく、「先生の実力順」になっているわけでもありません。
検索順位は、SEO（検索エンジン最適化）という対策を行うことで、順位を変えることができるのです。

キーワードとは？

SEO対策では、「キーワード」というものがポイントになります。
まず、「キーワード、とはそもそも何なのか？」についておさえていきましょう。

キーワードというのは、【お客様が検索する言葉、単語のこと】です。

例えば、「会社設立」も、「就業規則作成」も、「離婚　相談　弁護士」も、すべてキーワードです。

お客様は、こういったキーワードで【検索】をしてホームページを探します。
（あなたも、何かの情報を得ようとした時には、それに関連するキーワードで検索しているものと思います。）

SEO対策による効果

では、SEO対策を行うことで、どんな効果が得られるのか？

以下のデータをご覧ください。

これは、当社のクライアント（税理士）のアクセスの推移データですが、見てください。
右肩上がりで、どんどんアクセスが増えているのがお分かりいただけると思います。

このように、SEO対策を行うことで、中長期的に見てもアクセスを増やしていくことができるのです。

結果的に、このクライアントは、毎月のようにホームページから顧問契約を獲得できています。

SEOのメリット・デメリット

SEOには、メリットとデメリットがあります。
それぞれを理解して、使っていくことが大切になります。

	メリット	デメリット
SEO対策	（１）ランニングコストが安い（２）PPCよりもクリック率が高い（３）信頼度が上がる	（１）上位表示までに時間がかかる（２）複数のキーワードでの上位表示が難しい（３）順位が安定しない（場合がある）

まずは、SEOのメリットから解説していきます。

メリット１：ランニングコストが安い

SEO（検索エンジン最適化）は、PPC（検索連動型広告）に比べて、ランニングコストが安くなりやすい、という特徴があります。

SEOは、PPCのように、クリックされる度に広告費がかからないからです。

これは、広告が良い悪いという話ではなく、SEOは仕組みとして、広告費をかけなくても集客できるという特徴がある、と捉えて頂ければと思います。

メリット２：PPCよりもクリック率が高い

SEO（検索エンジン最適化）は、PPC（検索連動型広告）に比べて、クリックされる確率が高くなりやすい、という特徴があります。

※検索者のうち、70～80％程度がSEO経由で、20～30％程度がPPC経由でホームページにやってくると言われています。

メリット３：信頼度が上がる

一般のお客様は、「検索順位＝人気順」と考えている方も多いので、上位表示しているだけで信頼されやすくなる、という特徴があります。

デメリット１：上位表示までに時間がかかる

SEOは、対策を始めてすぐの上位表示できるわけではありません。
一般的に、早くても２～３ヶ月、遅いと半年～１年、あるいはそれ以上、上位表示までに時間がかかる場合があります。

その間、改善を繰り返しながら、コツコツと続けていく必要があります。

デメリット２：複数のキーワードでの上位表示が難しい

SEOは、１つのページを複数のキーワードで上位表示させることが難しい、という特徴があります。

例えば、トップページを「行政書士　埼玉」でも「行政書士　千葉」でも「行政書士　東京」でも「行政書士　神奈川」でも上位表示させたい、というのは、SEOの性質上、実質的に難しくなります。

デメリット３：順位が安定しない（場合がある）

SEOは、一度検索順位が１位になっても、その後ずっと１位で居続けられるわけではありません。
ライバルがそれ以上の対策をしてくれば、当然順位は入れ替わります。

また、検索エンジンのアルゴリズム（仕組み）が変更された場合にも、検索順位は大きく変動します。
昨日まで１位だったのに、今日見たら１００位以下に落ちていた、という場合もあります。

以上が、SEOのメリット・デメリットの解説になります。
SEOを行う際には、このメリット・デメリットを頭に入れておきましょう。

どんなターゲット層を狙えばいいのか？

Web上には、さまざまなユーザーが存在します。

時間が余ったので、フェイスブックなど見ている人。
何か情報を知りたくて検索している人。
悩みを解決したくて、その相談先を探している人。

このように、いろいろな状況の人がたくさんいます。

このうち、SEO対策で狙えるのは、「検索してきた人」です。
当たり前ですが、SEO対策は、検索結果上で上位表示させるテクニックなので、検索されなければ、SEO対策の意味がありません。

図で表すと、以下のようなイメージです。

このように、SEO対策は、検索してくる人の大半をターゲットにできるアクセスアップ対策、といえます。

※「そのうち客」と「今すぐ客」について

上図で出てくる、「そのうち客」というのは、「今はまだ士業に何かを依頼する状況ではないけど、いずれ相談してくるであろう人」のことを指します。
例えば、「今はまだ起業するかどうか悩んでいるけど、起業したら会社設立を司法書士に頼むかもしれない人」のようなイメージです。

そのうち客の数は、中（比較的多め）です。
購買検索をする人よりも、情報検索をする人のほうが多いのです。
成約率（サービスの受注率・受任率）は、購買検索をしてくる人に比べると、やや低めになります。
なお、多くのライバルは、今すぐ客を獲得してすぐに売上をアップさせようとするので、今すぐ客と比較するとライバル状況は弱めになります

一方、上図で出てくる、「今すぐ客」というのは、「今すでに、何かしらの悩みを抱えていて、それを解決したくて検索している人」のことを指します。
例えば、「起業することが決まったので、会社設立を司法書士にお願いしようと思っている人」のようなイメージです。

今すぐ客の数は、そのうち客よりも少なめです。
成約率（サービスの受注率・受任率）は、高めになります。
「相談したい、依頼したい」という気持ちを前提に検索してくるので、成約率が高めになりやすいのです。
ただ、多くのライバルも今すぐ客を狙っているので、ライバル状況は強めになります。

SEO対策で狙うべきキーワードの種類

では、SEO対策で狙うべきキーワードというのは、どういったものなのか？

ここで、狙うべきキーワードを選ぶ時に注目したいのが、キーワードの種類です。。
キーワードには、以下の２つの種類があります。

「購買検索キーワード」
「情報検索キーワード」

順番に解説します。

購買検索キーワードとは？

購買検索キーワードとは。お客様が、「何かを相談しよう、依頼しよう」と考えている時に検索するキーワードのことを指します。
例えば、「税理士　相談」「弁護士　札幌」「会社設立　代行」「相続　相談」のようなものは、購買検索キーワードです。

士業が狙いやすい購買検索キーワードは、主に以下の５パターンがあります。

	概要	キーワード例
（１）地名キーワード	地名が含まれているキーワード	「税理士　新宿」「相続　名古屋　司法書士」
（２）動詞キーワード	動作を表す単語が含まれているキーワード	「離婚　相談　弁護士」「就業規則　作成　社会保険労務士」
（３）急ぎ系キーワード	お客様が急いでいる（焦っている）ことが伝わってくるキーワード	「会社設立　最短」「相続　期限」
（４）料金系キーワード	料金に関する単語が含まれているキーワード	「就業規則　作成　費用」「離婚相談　料金」
（５）格安系キーワード	安さを表す単語が含まれているキーワード	「行政書士　会社設立　格安（激安）」

１つずつ、簡単に解説していきます。

（１）地名キーワード

「地名キーワード」というのは、地名が含まれているキーワードのことを指します。
特定の地名を入れて検索するということは、近場で相談できる人を探していると考えられますので、購買意欲が比較的高いと判断できます。

例としては、「税理士　新宿」「相続　名古屋　司法書士」といったキーワードは地名キーワードです。

（２）動詞キーワード

「動詞キーワード」というのは、動作を表す単語が含まれているキーワードのことを指します。
「相談」や「代行」、「作成」など、動作を意味する言葉が入っているものは、購買意欲が比較的高いと判断できます。

例としては、「離婚　相談　弁護士」「就業規則　作成　社会保険労務士」といったキーワードは動詞キーワードです。

（３）急ぎ系キーワード

「急ぎ系キーワード」というのは、お客様が急いでいる（焦っている）ことが伝わってくるキーワードのことを指します。
どんな分野にも、「スピード」を重視するお客様が存在します。

早く依頼したい、早く悩みを解決したい、というお客様なので、購買意欲が比較的高いと判断できます。

例としては、「税務調査　即日相談」「相続　期限」といったキーワードは急ぎ系キーワードです。

（４）料金系キーワード

「料金系キーワード」というのは、料金に関する単語が含まれているキーワードのことを指します。

料金（費用）を考えているということは、「依頼することは決めた。あとは値段だけの問題だ」というお客様が多いと思われます。
依頼することは既に決めているので、費用面でマッチすれば購買意欲が比較的高いと判断できます。

例としては、「就業規則　作成　費用」「離婚相談　料金」といったキーワードは料金系キーワードです。

（５）格安系キーワード

「格安系キーワード」というのは、安さを表す単語が含まれているキーワードのことを指します。

どんな分野にも、値段を気にするお客様はいらっしゃいます。
安さを売りにしている事務所にとっては、費用対効果が高いキーワードと言えます。

例としては、「行政書士　会社設立　格安（激安）」といったキーワードは格安系キーワードです。

５つのパターンをご紹介しましたが、これらのパターンが混ざっているキーワードも存在します。

例えば、以下のようなキーワードです。

「相続　相談　福岡」
「会社設立　代行　愛知」
「就業規則　作成　費用」

こういったキーワードも、購買意欲が高いと考えられます。

情報検索キーワードとは？

次に、情報検索キーワードの種類についてです。
士業が狙いやすい情報検索キーワードは、例えば次のようなものがあります。

	概要	キーワード例
（１）方法系キーワード	「～～　方法」のようなキーワード	「離婚の仕方」「遺言　書き方」「会社設立　方法」
（２）単語・用語キーワード	単語・用語の意味・内容・ポイントが知りたくて検索されるキーワード	「公正証書とは？」「離婚　養育費」「相続放棄」
（３）比較系キーワード	何かと何かを比較するために検索されるキーワード	「株式会社　合同会社　違い」
（４）書類・物系キーワード	書類・物に関する単語が含まれているキーワード	「離婚　必要書類」「会社設立　印鑑」
（５）メリット・デメリット系キーワード	メリット・デメリットを知りたくて検索されるキーワード	「公正証書遺言　メリット」「合同会社　デメリット」

購買検索キーワードと、情報検索キーワードの比較

購買検索キーワード、情報検索キーワード。
それぞれについて解説したところで、それぞれの特徴を比較してみます。

	購買検索キーワード	情報検索キーワード
（１）検索数	情報検索より少なめ	多め
（２）成約率（問合せ率）	高め	低め
（３）ライバル数	多い	少ない
（４）ライバルの強さ	強い	弱い
（５）キーワード例	「税理士　相談」「弁護士　札幌」「会社設立　代行」「相続　相談」	「株式会社　合同会社　違い」「会社設立　方法」「離婚　必要書類」「公正証書遺言とは？」

１．検索数

情報検索キーワードの方が、「検索数」は多い傾向にあります。
購買検索キーワードの方が、「検索数」は少ない傾向にあります。

２．成約率（お問い合わせ率）

成約率（お問い合わせ率）とは、問合せのきやすさ、だと思って下さい。

情報検索キーワードの方が、「成約率（お問い合わせ率）」は低い傾向にあります。
購買検索キーワードの方が、「成約率（お問い合わせ率）」は高い傾向にあります。

３．ライバル数

情報検索キーワードの方が、「ライバル数」は少なくなる傾向にあります。
購買検索キーワードの方が、「ライバル数」は多くなる傾向にあります。

４．ライバルの強さ

情報検索キーワードの方が、「ライバルの強さ」は弱くなる傾向にあります。
購買検索キーワードの方が、「ライバルの強さ」は強くなる傾向にあります。

このように、【情報検索キーワード】も【購買検索キーワード】も、それぞれにメリット・デメリットがあります。

【購買検索キーワード】は、お客様が「相談したい・依頼したい」と考えていることが多いため、成約率（お問い合わせ率）は高くなります。

しかし、その分、ライバルも多くなりがちになります。
（これはある意味、仕方ないことと言えます。）

ただ、購買検索キーワードで検索してくるお客様は、とてもホット（相談したい、依頼したいという気持ちが強い）なので、ホームページからの集客を考えるなら、積極的に狙いたいキーワードです。

一方、【情報検索キーワード】は、お客様はその時点ではまだ「すぐに相談したい、依頼したい」訳ではありません。
なので、成約率（お問い合わせ率）は、【購買検索キーワード】に比べて低くなります。
しかし、だからこそ狙っているライバルも少なく、上位表示しやすい傾向にあります。

また、情報検索キーワードは、購買検索キーワードに比べ、検索数が非常に多いのも特徴です。

（あるデータによれば、情報検索は、購買検索に比べて数十～数百倍以上の検索がされていると言われています。
あなたも、検索するシーンの多くが「何かを買う」よりも「何かを調べる」ことの方が多いかと思います。）

検索されているということは、つまり「需要がある」ということです。
にもかかわらず、その場ですぐに依頼につながりにくいから…と言って無視してしまっていては、非常にもったいないですよね。

多くの人は、「購買検索」と「情報検索」を繰り返す

さらに、多くの人は「購買検索」と「情報検索」を繰り返し行なうことが多い、という傾向もあります。

例えば、会社設立を依頼したい人が「会社設立　代行」で検索したとしましょう。

検索して、いろいろなホームページを見比べているうちに、
「”株式会社”と”合同会社”があるみたいだけど、どんな違いがあるんだろう？」
と疑問に思う人も多いものです。

すると次は、「株式会社　合同会社　違い」や、「株式会社　メリット」、「合同会社　メリット」といった情報検索をします。

このように、今すぐ相談したい、依頼したいと思って「購買検索（今の場合は、「会社設立　代行」で検索）」した人でも、
検索した後に知りたい情報が出てくると、「情報検索（今の場合は、「株式会社　合同会社　違い」などで検索）」するのです。
このように、情報検索キーワードも、お問い合わせを獲得するにはとても重要であることが分かります。

また、その時点ではまだ依頼につながらなくても、役立つ情報を提供することで、お客様の信頼感を高めることができます。

これにより、「これだけ役立つ情報を提供してくれる先生なら、信頼できる」と感じてもらい、依頼につながることが期待できます。

以上のように、それぞれにメリット・デメリットがあるので、必要に応じて適切に使い分けていく、ということが大切になります。